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安心長持ち 耐震性

「耐震等級3」相当を実現

スーパーストロング構造体バリューの「安心基準」
その答えは、「耐震等級3」相当の設計検査にあります。

「耐震等級3」は、国土交通省が2000年に定めた、住宅性能表示制度における耐震性能の最高等級です。建築基準法では、極めてまれに(数百年に一度程度)発生する地震による力が定められており、この力に対して倒壊しない程度のものを「等級1」としています。

※「耐震等級3」相当とは、LIXILが建物の構造の安全性に項目を絞りその性能を評価しているため、住宅性能表示とは区別して表示したものです。

耐震等級3相当の強さの理由


壁が強い

・建築基準法
建築基準法では、2階の形状や大きさにかかわらず1階の壁の量は一定※です。
※1階の広さにより必要な壁の量を算出します(見付面積で算出する場合もあります)。

構造体バリュー スーパーストロング
スーパーストロング構造体バリューの家は、建物の形や大きさに応じて必要な壁の量を算出するため、地震に強い家といえます。

床が強い

建築基準法では、床の形状や大きさにかかわらず補強方法は一定※です。※隅角に火打ち材(補強材)を使用します。

スーパーストロング構造体バリューの家は、形状や大きさに応じて必要な床の量を算出し、不足している場合は補強を行うため、地震に強い家といえます。

基礎が強い

建築基準法では、地盤の強さに応じて基礎形式を選択するだけで、基礎配筋等の仕様は一定です。

スーパーストロング構造体バリューの基礎は、建物の形状や大きさに応じて基礎を配置し、強度不足の場合は配筋の補強を行うため、地震に強い家といえます。

耐震補償

万が一の震災時も安心の耐震補償

日本の国土面積は世界の0.25%ほどの大きさしかありません。しかし世界で起こる巨大地震の5回に1回が日本で発生しています。

私たちは、これまでの地震災害を教訓に、耐震設計を用いた「スーパーストロング構造体バリュー」を開発し、さらに「耐震補償」を実現しました。万が一、地震の揺れが原因で「スーパーストロング構造体バリュー」で建てた住宅が全壊した場合、建替え費用の一部を最高2000万円まで負担します。この「耐震補償」は、一般的によく知られている「地震保険」とは違い、品質保証の一環としておこなわれるものです。私たちは、家を建てる前も、建てる時も、建てた後も住まいづくりの安心をお約束します。

耐震補償の期間

耐震補償の期間は、瑕疵担保責任保険の期間と同じく10年です。

※ スーパーストロング構造体バリューで建築した家が、直接加わった地震の揺れを原因とする損壊によって補償建物について生じた損害が全壊の場合、一定の条件のもとに、建替え費用の一部を負担します(現金での補償はいたしません)。補償建物の条件、補償の内容、最高限度額、免責事項等については、耐震補償付き「スーパーストロング構造体バリュー」約款をご確認ください。

超制震住宅

超制震住宅を構成するのは制震テープです。制震テープは、 厚さ1mmの両面粘着テープです。
高層ビル用の制震装置に用いられる粘弾性体(ブチルゴム系)を、制震住宅部材として、テープ状に加工したものです。制震テープは通常の粘着テープの2倍以上の粘着力を持ち、長年の高い耐久性を備え、柱と石膏ボードを強力に粘着させることができます。
耐震住宅では一般に、内装用石膏ボードや外壁用の構造合板が使われています。
この石膏ボードや外壁用の構造合板(の一部)と柱の間に緩衝材として制震テープを挟み込んで地震エネルギーを吸収し、地震に対して建物全体が粘り強くなることで、制震住宅とするものです。このことで柱や梁、石膏ボードや構造合板は制震ダンパーの伝達材として機能します。家全体を制震ダンパーにすることで、他の制震ダンパーのように大げさな伝達材(金物部分)を必要とせず、弱い石膏ボードですら十分な機能を果たす制震材料(伝達材)として生かす技術です。
通常、戸建住宅は、建築基準法に則し関東大震災クラスの500gal 程度までの地震に耐えられるよう設計し、施工されています(耐震住宅)。
ただし、兵庫県南部地震( 818gal )クラスの大地震になると通常の耐震住宅では、亀裂や歪み、釘やネジの緩みといった住宅への影響が起きます。
制震工法は、これら耐震住宅で起きる被害への対策です。
超制震住宅材料の制震テープは(独)防災科学技術研究所の大型振動台による実物住宅の振動実験で、その粘り強い効果が確認されています。
超制震住宅の実験映像(防災科学技術研究所実験の制震住宅実験です)
超制震住宅の実験結果(同上)
建築基準法によると、石膏ボードや構造合板は釘や木ネジで柱や梁に固定されることが義務付けられています。中小地震時には石膏ボードや構造合板は健全で耐震壁として機能します。
ただ、大地震時には、平行四辺形に変形する柱・梁と石膏ボードや構造合板との間に相対変形を生じて、釘や木ネジの周りが揉まれて石膏ボードや構造合板は浮いた状態となり、抵抗力がなくなります。
しかし、制震テープを柱と壁材との間にサンドイッチ状に挟めば、制震テープが柱と壁材の相対変形に追従してエネルギーを吸収します。
これが制震効果です。同時に石膏ボードを耐震壁として機能させ、結果的に建物変形を約 1/2に低減させることができるため、亀裂や歪みなど建物への損傷が最小限に抑えられる制震住宅となります。しかも、制震テープは粘着体なので余震にも強く、神戸地震を繰り返し再現した振動実験でも制震性能が維持されることが確かめられています。

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